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1シェアで100ℓの水をきれいにできます
栃木県で不用品の寄付をお考えでしたら「キフコレ」にお任せください。
キフコレは寄付いただいた不用品を販売して得た売上の一部で水浄化剤を購入し、途上国に寄付しています。さらに環境保護、障がい者の雇用創出、途上国の自立支援、といった社会貢献に取り組んでいます。
寄付できるモノは家電製品からキッチン用品など、幅広く対応。寄付の方法は、不用品を段ボールに入れて送るだけで、申し込みも不要です。栃木県にお住みで不用品の寄付を検討している、社会貢献に取り組みたい、という方は、キフコレにご相談ください。
300万ℓ
相当
120万人
の1日分
※寄付の実績は、もったいない運送との合計の数値です。
キフコレに送る、またはSNSでシェアだけで
100L分の水をキレイにできる浄化剤が寄付されます。
キフコレは寄付いただきました不用品を有効利用できるよう、輸出販売をメインに行う営利企業です。みなさまからお送りいただいた不用品を販売して得た売上の一部で水浄化剤を購入し、途上国に寄付しています。その他にも、社会貢献につながる取り組みを行っています。
そのため、キフコレは皆様が不用品を送ってくださることで成り立っています。キフコレの理念や目的のご理解とあわせて、ご利用をよろしくお願いいたします。
雇用創出・自立支援
雇用創出
・自立支援1回で100ℓ の水を
キレイにする浄化剤を寄付わたしたちはSDGs達成に貢献します
不用品を寄付していただくことで、ごみを減らし再利用のサイクルを構築し、循環型社会の形成の一助を担うことができます。
障がい者施設では、皆様から寄付していただいた電子機器を解体・材質ごとに分別する作業を通じ、一般企業では就労が困難な方に働く場の提供と自立した生活を送るためのサポートをおこなっています。
寄付品を途上国にリユースすることで、新品で購入できないモノが安価で入手できるようになり、生活の質の向上や教養を高めることにつながります。また電子機器を修理する人員も必要となることから、新たな雇用創出にもつながります。
リユースで得られた売上の一部を、安心・安全な水を得ることができない途上国に、国際機関を通じ浄化剤を寄付させていただきます。
キフコレは家電製品から生活雑貨まで幅広いモノを寄付できます。主にリユース・リサイクルできるものが対象となりますので、「寄付できるモノの詳細」をご確認ください。
寄付できるモノの詳細 寄付できないモノの詳細段ボールは使用済みのモノをご利用いただいて問題ありません。 その他、注意点は以下をご参照ください。
割れやすいモノを寄付する際の注意点 段ボールの代わりにスーツケースを使う場合 小物類を寄付する際の注意点〒355-0076
埼玉県東松山市下唐子1377
株式会社浜屋本店 キフコレ事務局
※寄付の前に注意してほしい点※
送る前に必ず「寄付できないモノ」を確認してください
みなさまからお送りいただいた不用品は、海外を中心に販売させていただいています。中古品を販売することで、新品は購入できなかった人にも商品が行き渡り、より豊かな暮らしや生活の質の向上につながる可能性があります。
海外で人気があるモノは、家電や食器などの生活必需品であり、特にミシンは民芸品などを作るために使われ、収入面を支える大事な商売道具として、多くの人から求められています。その他にも寄付いただける不用品があれば、ぜひお送りください。
宇都宮市・足利市・栃木市・佐野市・鹿沼市・日光市・小山市・真岡市・大田原市・矢板市・那須塩原市・さくら市・那須烏山市・下野市・上三川町・益子町・茂木町・市貝町・芳賀町・壬生町・野木町・塩谷町・高根沢町・那須町・那珂川町
栃木県は、日本の関東地方に位置する県で、県庁所在地は宇都宮市です。県の木はトチノキ、県の花はヤシオツツジが制定されています。中世、栃木県となる地域は足利氏、小山氏、宇都宮氏、那須氏が活躍していました。戦国時代は北条氏、上杉氏、宇都宮氏、佐竹氏といった勢力らによる争いがありましたが、豊臣秀吉によって後北条氏が討たれると結城氏が支配することになります。江戸時代になると、宇都宮藩、壬生藩、烏山藩など複数の藩が成立し、日光は幕府の聖地として東照宮をはじめとするはなやかな建物が作られました。明治維新後は宇都宮県と栃木県が設置されます。1873年、これらが合併。さらに上野国内3郡が熊谷県の北半部と合併して群馬県の一部となり、現在の栃木県と同じ県域となります。現在の栃木県は北部から北西部にかけて奥羽山脈、日光連山、足尾山地が連なり、これらの山々から流れ出る鬼怒川、那珂川、渡良瀬川が豊かな自然を育んでいます。観光地としては世界遺産である日光東照宮が特に有名。徳川家康と縁の強い神社として、数多くの観光客が訪れています。
栃木県は環境保全やごみ削減に力を入れ、数々の取り組みを行っています。その1つが2050年カーボンニュートラルに向けた取り組みです。栃木県は2020年12月に「2050年までにカーボンニュートラル(温室効果ガスの排出実質ゼロ)実現を目指す」と宣言しました。そのため、目標達成に必要な取り組みを示すロードマップを作成。そこでは、カーボンニュートラル実現のためのプロジェクトが紹介されています。他にも、栃木県は環境学習やエコ活動の取り組みに力を入れています。とちぎエコリーダーという制度では、環境学習を推進するための人材を登録。学校や地域で環境学習を行う際は、そこから人材を派遣することが可能となっています。気候変動に関する学習教材の貸し出し、環境学習プログラムも提供しています。また、栃木県は県職員が率先して、エコ通勤を取り入れています。エコ通勤とは通勤手段をマイカーから公共交通、自転車、徒歩、相乗りへの転換すること。オフピーク通勤も取り入れています。