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1シェアで100ℓの水をきれいにできます
新潟県で不用品の寄付をお考えでしたら「キフコレ」にお任せください。
キフコレは寄付いただいた不用品を販売して得た売上の一部で水浄化剤を購入し、途上国に寄付しています。さらに環境保護、障がい者の雇用創出、途上国の自立支援、といった社会貢献に取り組んでいます。
寄付できるモノは家電製品からキッチン用品など、幅広く対応。寄付の方法は、不用品を段ボールに入れて送るだけで、申し込みも不要です。新潟県にお住みで不用品の寄付を検討している、社会貢献に取り組みたい、という方は、キフコレにご相談ください。
300万ℓ
相当
120万人
の1日分
※寄付の実績は、もったいない運送との合計の数値です。
キフコレに送る、またはSNSでシェアだけで
100L分の水をキレイにできる浄化剤が寄付されます。
キフコレは寄付いただきました不用品を有効利用できるよう、輸出販売をメインに行う営利企業です。みなさまからお送りいただいた不用品を販売して得た売上の一部で水浄化剤を購入し、途上国に寄付しています。その他にも、社会貢献につながる取り組みを行っています。
そのため、キフコレは皆様が不用品を送ってくださることで成り立っています。キフコレの理念や目的のご理解とあわせて、ご利用をよろしくお願いいたします。
雇用創出・自立支援
雇用創出
・自立支援1回で100ℓ の水を
キレイにする浄化剤を寄付わたしたちはSDGs達成に貢献します
不用品を寄付していただくことで、ごみを減らし再利用のサイクルを構築し、循環型社会の形成の一助を担うことができます。
障がい者施設では、皆様から寄付していただいた電子機器を解体・材質ごとに分別する作業を通じ、一般企業では就労が困難な方に働く場の提供と自立した生活を送るためのサポートをおこなっています。
寄付品を途上国にリユースすることで、新品で購入できないモノが安価で入手できるようになり、生活の質の向上や教養を高めることにつながります。また電子機器を修理する人員も必要となることから、新たな雇用創出にもつながります。
リユースで得られた売上の一部を、安心・安全な水を得ることができない途上国に、国際機関を通じ浄化剤を寄付させていただきます。
キフコレは家電製品から生活雑貨まで幅広いモノを寄付できます。主にリユース・リサイクルできるものが対象となりますので、「寄付できるモノの詳細」をご確認ください。
寄付できるモノの詳細 寄付できないモノの詳細段ボールは使用済みのモノをご利用いただいて問題ありません。 その他、注意点は以下をご参照ください。
割れやすいモノを寄付する際の注意点 段ボールの代わりにスーツケースを使う場合 小物類を寄付する際の注意点〒355-0076
埼玉県東松山市下唐子1377
株式会社浜屋本店 キフコレ事務局
※寄付の前に注意してほしい点※
送る前に必ず「寄付できないモノ」を確認してください
みなさまからお送りいただいた不用品は、海外を中心に販売させていただいています。中古品を販売することで、新品は購入できなかった人にも商品が行き渡り、より豊かな暮らしや生活の質の向上につながる可能性があります。
海外で人気があるモノは、家電や食器などの生活必需品であり、特にミシンは民芸品などを作るために使われ、収入面を支える大事な商売道具として、多くの人から求められています。その他にも寄付いただける不用品があれば、ぜひお送りください。
阿賀野市・阿賀町・粟島浦村・出雲崎町・糸魚川市・魚沼市・小千谷市・柏崎市・刈羽村・加茂市・五泉市・佐渡市・三条市・新発田市・上越市・聖籠町・関川村・胎内市・田上町・津南町・燕市・十日町市・長岡市・新潟市・見附市・南魚沼市・妙高市・村上市・弥彦村・湯沢町
新潟県は日本の中部地方に位置する県で、県庁所在地は新潟市です。県の木はユキツバキ、県の花はチューリップが制定されています。新潟県となる地域は、かつて越後国と呼ばれていました。越後国は歴史的な人物が数々登場していますが、その中でも上杉謙信は有名ではないでしょうか。越後で上杉氏の勢力が強まった時期は、1343年に上杉憲顕が越後守護になってから、と言われています。越後国内で抗争がありましたが、上杉謙信の時代でそれは抑えられ、領土を広めました。明治維新の後は現在の新潟県にあたる地域に13の藩や県が並立していました。これらが統合され、新潟県、柏崎県、相川県が誕生。さらに、この3県が合併して現在の新潟県と近い県域となります。新潟の注目する点の1つは食文化です。県域が広いため、県内でも食文化が異なります。ただ、それだけ新潟県の食文化は多様であると言えるでしょう。新潟県の代表的な食文化と言えば、笹団子、へぎそば、わっぱ飯などが挙げられます。また、米の生産も有名でコシヒカリの収穫量は日本一です。
新潟県はごみ削減や環境保全のために、さまざまな取り組みを行っています。その1つが環境リーダー育成協議会の開設と運営です。この協議会は温暖化をはじめとする環境問題に対して、自ら考え行動できる人材を育成するもの。新潟県内の大学、企業、NPO、行政が連携し、2010年に設立しました。これにより、学校や地域などで環境教育を実践する環境リーダーを育成します。他にも新潟は、体験の機会の場の認定制度を実施しています。これは、自然体験活動その他の体験活動を通じて環境の保全についての理解と関心を深めることが目的。土地や建物の所有者が自然体験活動の場として申請し、新潟県から認定を受けられる制度です。認定されると新潟県がホームページで体験の機会の場を公表。自然体験活動や社会貢献活動へ参加しようとする人が、円滑化にアクセスできるようになる制度です。さらに、新潟県は2050年までに室効果ガス排出量実質ゼロを目指し、いくつもの取り組みを行っています。その一環として、新潟県は「新潟県脱炭素ポータルサイト」を運営。新潟県の温暖化対策や脱炭素に関する取り組みがPRされています。